今週の経済指標共有
みなさまあけましておめでとうございます。
少し長めの正月休みを取らせて頂きましたが、本年もぼちぼち書いていこうと思います。
引き続きご参考になれば幸いです。
そして今年から少しスタイルを変えていこうと思います。
経済指標と決算銘柄、そしてチャート分析を一つの記事で更新してきましたが、今年はトピックス毎に記事を分割していこうと思います。
それではみなさま今年もよろしくお願いいたします。
2022年第2週経済指標
1/5(水)
イベント：五十日
- 16:45 仏 消費者信頼感指数 97
- 17:50 仏 サービス業PMI【改定値】 57.1
- 17:55 独 サービス業PMI【改定値】 48.4
- 18:00 欧 サービス業PMI【改定値】 53.3
- 19:00 伊 CPI [前月比/前年比] 0.3%/4.0%
- 21:00 米 MBA住宅ローン申請指数 –
- 22:15 米 ADP全国雇用者数 +40.0万人
- 22:30 加 住宅建設許可 2.3%
- 23:45 米 サービス業PMI【改定値】 57.5
- 24:30 米 週間原油在庫 –
- 28:00 米 FOMC議事録公表(12月14日・15日開催分 –
1/6(木)
イベント：
- 7:00 豪 コモンウェルス銀行サービスPMI 55.1
- 7:00 豪 コモンウェルス銀行複合PMI
- 9:30 日 マークイットサービスPMI 51.1
- 9:30 日 マークイット統合PMI
- 10:45 中 Caixinサービス業PMI 51.9
- 16:00 独 製造業受注 [前月比/前年比] 2.4%/-1.4%
- 17:30 仏 建設業PMI 52
- 17:30 独 建設業PMI 48.8
- 17:30 伊 建設業PMI 62.5
- 17:30 欧 建設業PMI 52.9
- 18:30 英 サービス業PMI【改定値】 53.2
- 19:00 欧 生産者物価指数 [前月比/前年比] 1.1% /22.8%
- 21:30 米 チャレンジャー人員削減予定数 –
- 22:00 独 消費者物価指数 [前月比/前年比] 0.3%/5.1%
- 22:30 加 貿易収支 +13.8億
米 新規失業保険申請件数 19.9万件
米 貿易収支 -736億 - 24:00 米 ISM非製造業景況指数 67.1
米 製造業受注指数 1.4% - 24:30 米 週間天然ガス貯蔵量 –
- 27:15 米 ブラード：セントルイス連銀総裁の発言
1/7(金)
イベント：
- 08:30 日 東京消費者物価指数 0.7%
- 15:45 瑞 失業率 2.7%
- 16:00 独 鉱工業生産 [前月比/前年比] 1.0%/-0.8%
英 ハリファックス住宅価格 [前月比/前年比] – - 16:30 瑞 小売売上高 –
- 16:45 仏 鉱工業生産 [前月比/前年比] 0.5%/0.6%
仏 製造業生産指数 [前月比/前年比] – –
仏 消費者支出 [前月比/前年比] 0.5%/13.9%
仏 貿易収支 -72.30億仏 経常収支 – - 18:30 英 建設業PMI 54.0
- 19:00 欧 消費者物価指数 4.7%
欧 消費者物価指数【コア】 2.5%
欧 小売売上高 [前月比/前年比] -0.5%/5.6% - 22:30 加 失業率 6.0%
加 雇用変化 +25.00万人
米 雇用統計：非農業部門雇用者数 +40.0万人
米 失業率 4.1%米 製造業雇用者数 +3.3万人
米 平均時給 [前月比/前年比] 0.4%/4.2% - 24:00 加 Ivey購買部協会指数 64米 デイリー：サンフランシスコ連銀総裁の発言
- 26:15 米 ボスティック：アトランタ連銀総裁の発言
- 26:30 米 連邦準備制度理事会の発言
- 29:00 米 消費者信用残高 +225.00億
見通し
今週は月初第一金曜日を迎える週のため、例の如く米国雇用統計が発表される週です。
毎月月初とはいえ新年早々ですね、、、波乱の予感。
本日のADPにも注目です。ここ最近大きく本番と数字がぶれていますが結果はいかに。
PMIは改定値が多いですが、明日のISMにもフォローが必要です。まあ最近大きく動く事はないですが、、、
その他ユーロを保有されている方は木曜の欧州各国CPI、その他金曜のユーロ圏CPIはしっかりとフォローしていきましょう。
今週は水曜からの掲載となってしまいましたが、来週からはまたしっかり月曜からのイベントを記載していきたいと思います。
決算銘柄情報やチャート分析は別記事にてやっていきます。
本年もよろしくお願いいたします！
必須フォロー事項
①新型コロナウイルスの感染状況
・オミクロン株の感染爆発！
・各国規制状況
症状は軽いですが海外も日本と同様過剰な規制を課すとなると経済にダメージをきたすかも
②米国動向
・国債市場と長期金利
・インフレ
・利上げ時期の決定👈最重点項目！
・FRB高官の発言
③欧州動向
・利上げ
・ユーロ全体だけでなくG7国の突然の利上げには注意
③中国国内動向
・政府による突然の方針変更
・中国不動産セクター動向
・景気減退
④日本国内動向
・円売りへの対策👈急激な円買いには注意
・オミクロン株国内動向
⑤コモディティの価格推移注視
